ダイバーシティ採用の5つの課題と、採用担当者が最初に確認すべきこと
ダイバーシティ採用は、求人を出す前の準備と、採用後の定着の両方でつまずきやすいテーマです。本記事では、採用担当者が直面しやすい5つの課題を、症状・原因・最初に確認する項目の順に整理します。多様な人材を採るだけでなく、採用した人が長く活躍できる状態をつくるための判断材料として使ってください。
なぜ採用担当者がダイバーシティ採用に取り組むのか
多様な背景を持つ人材を採用することは、人材プールを広げ、組織のスキルや経験の幅を増やすことにつながります。あわせて、求職者側も企業の多様性への姿勢を重視する傾向があり、雇用主ブランドの評価にも影響します。
ダイバーシティ採用は、単に採用数を増やす活動ではありません。採用前のデータ把握、募集時の表現、選考での評価基準、入社後の定着までを一連の流れとして設計する必要があります。以下の5つの課題は、その流れのどこかで発生しやすいポイントです。
課題1:データ不足で、何がうまくいっていないのか分からない
ダイバーシティ採用の目標が達成できない大きな理由のひとつが、データの不足です。正確なデータと指標がなければ、取り組みのどこが機能していて、どこを改善すべきかを判断できません。
まず把握したいのは、募集ポジションにどのグループが関心を持っているか、多様な候補者の割合はどの程度か、多様な候補者がどの経路から応募しているか、といった指標です。これらのデータは、求人広告の効果的な出稿先を特定したり、ターゲットグループの応募基準を理解したりするためにも使えます。
対策の出発点は、クライアント企業のDEI戦略のギャップを確認することです。採用戦略を組み立てる前に、現状のデータで何が見えていて、何が見えていないのかを整理しましょう。
課題2:女性候補者の応募が集まりにくい
人材獲得担当者の多くが、ダイバーシティ採用の取り組みで男女平等の実現を優先課題に挙げています。しかし、女性応募者の獲得は依然として難しい課題です。
背景のひとつに、応募時の自己評価の差があります。女性は求人に対して100%の基準を満たす必要があると感じやすく、男性は60%程度を満たした段階で応募する傾向がある、という指摘があります。また、女性は雇用主ブランディングや、指導的役割に女性が何人いるかといった点から、組織の性別の包括性を判断する傾向があるとされています。
対策としては、多様性を強調する雇用者ブランドを確立すること、女性の同僚を採用プロセスの一部にすること、求人情報で性別を問わない用語を使い、女性候補者に関連する福利厚生に触れることが挙げられます。
課題3:採用段階で止まり、定着につながらない
多様性は長期的なコミットメントです。多様な採用戦略を整えても、クライアント企業側に労働者の多様性イニシアチブを支える長期計画がなければ、採用した候補者の定着は難しくなります。
ダイバーシティへの取り組みが採用段階だけで終わってしまうと、入社後に期待と現実のギャップが生じやすくなります。この課題を軽減するには、少数派の候補者が雇用主に何を期待しているのかを理解することが重要です。採用後のフォローやキャリア形成の機会も含めて、採用計画と定着計画をセットで考える必要があります。
課題4:多様性の種類ごとに異なる対応が必要
ダイバーシティ採用は、女性や有色人種を多く採用することだけを指すわけではありません。障害のある人、性的指向の異なる人、年齢の多様性、宗教の多様性、人種の多様性など、対象となるグループは多岐にわたります。
グループごとに直面する障壁は異なるため、一律のアプローチでは対応できません。効果的なダイバーシティ採用は、対象となる多様なグループに合わせて個別化する必要があります。
対策としては、多様性への取り組みを明確に示す雇用者ブランドを確立すること、仕事内容を包括的な表現にすること、制限的な用語や性別に偏った用語を避けることが挙げられます。包括性、受容性、意識を育む職場であることが、多様な候補者を惹きつける土台になります。
課題5:無意識のバイアスが選考と定着に影響する
無意識のバイアスは、ダイバーシティとインクルージョンの取り組みに大きな影響を与えます。多様な候補者を採用ファネルに集められても、選考や評価の段階で偏りがあれば、採用後の離職率が高まり、多様性の目標達成が難しくなります。
少数派候補者の離職率が高い場合、採用活動に偏見が影響している可能性があります。対策としては、採用バイアスの種類を理解して意識を高めること、組織の価値観に多様性に関する記述を含めて期待値を設定すること、候補者の評価基準を明確にすることが有効です。
さらに、EEO(平等な雇用機会)準拠の応募者追跡システムに投資することや、応募書類をブラインドスクリーニングすることも、偏見を緩和する方法として挙げられます。テクノロジーを使って主観を排除し、客観的な結果を出すことが重要です。
採用担当者のための確認チェックリスト
以下のチェックリストは、5つの課題のどこから手を付けるかを判断するためのものです。すべてを一度に埋める必要はありません。現状で「いいえ」が多い項目から優先的に確認してください。
- 募集ポジションごとに、応募者の属性別の応募数・通過率・採用率を把握している
- 多様な候補者がどの経路から応募しているかを追跡している
- 求人票の表現が性別を問わない用語になっている
- 求人票に、女性候補者を含む多様な候補者に関連する福利厚生を記載している
- 選考の評価基準が言語化され、面接官の間で共有されている
- 応募書類のスクリーニングで、氏名・性別・年齢などの属性情報を除外している
- 採用後の定着率を属性別に確認している
- 離職率が高い属性がある場合、その原因を選考プロセスまでさかのぼって確認している
- クライアント企業のDEI戦略と、自社の採用戦略の間にギャップがないかを確認している
- 多様性の種類ごとに、異なる採用アプローチを設計している
Frequently asked questions
ダイバーシティ採用で最初に取り組むべきことは何ですか?
まず、自社の採用プロセスのどこで多様な候補者が減っているのかをデータで確認することです。応募、書類選考、面接、内定、入社後の定着の各段階で、属性別の人数や通過率を把握すると、課題が採用前にあるのか、選考中にあるのか、入社後にあるのかを切り分けやすくなります。
女性候補者の応募が少ない場合、求人票以外に何を見直すべきですか?
雇用主ブランドの見え方と、選考プロセスに女性が関わっているかを見直してください。求人票の表現を性別を問わないものにすることに加えて、指導的役割に女性がいるかどうか、採用プロセスに女性の同僚が参加しているかどうかが、候補者の判断材料になることがあります。
無意識のバイアスを減らすには、どのような仕組みが有効ですか?
候補者の評価基準を明確にすること、応募書類をブラインドスクリーニングすること、EEO(平等な雇用機会)準拠の応募者追跡システムを活用することが挙げられます。これらは、選考者の主観に頼らず、客観的な情報で判断するための仕組みです。あわせて、採用バイアスの種類についてチームで理解を深めることも重要です。
多様性の種類が複数ある場合、採用戦略は一つでよいですか?
一律のアプローチでは不十分です。障害、性的指向、年齢、宗教、人種など、グループごとに直面する障壁は異なります。対象となるグループごとに、募集チャネル、求人票の表現、選考の配慮事項を個別に設計する必要があります。